EAPは職場の重要な構成要素である従業員に対して、メンタル面やキャリア開発という観点からカウンセリングやコンサルテーションを提供することによって、個々人の生産性向上および職場全体の生産性向上をもたらすものである。ＥＡＰの定義であるコア・テクノロジーによると、個人の問題のアセスメント、短期カウンセリング、リファーがＥＡＰカウンセリングの要素に入っている。本論では、この短期問題解決について、その方法論の紹介および効果測定を、代表的な先行研究に則って紹介する。企業や組織におけるEAPの導入・展開を成功させるために、参考にしていただければ幸いである。（本文より抜粋）

詳細は短期問題解決型カウンセリングのＥＡＰにおける活用について(pdf:373KB)からご覧ください

本調査・分析結果の概要に関して、ここにご報告いたします。

目的

東日本大震災が働く人々に与えた影響について調査し、想定外のストレスへの援助方針を検討する。

対象

調査に了承を得られた、弊社契約企業に所属する従業員のうちメールマガジン受信者（61社、7,068名）　有効回答数：377件（回収率：5.3%）

期間

2011年７月25日～8月5日

方法

アンケート依頼をメールで送付し、Web上の専用ページでGHQ12*1、IES-R*2に匿名で回答する方式とした。
*1GHQ12：General Health Questionnaire;精神健康調査。疾患ではなく、一般的な精神的健康度を測る質問紙。合計4点以上が精神健康度の低い群。

^*2IES-R：Impact of Event Scale-Revised; 出来事インパクト尺度。再体験症状、回避症状、覚醒亢進症状を測りPTSDリスク群をスクリーニングする質問紙。合計25点以上がPTSDのハイリスク群。

結果

◆被災の状況（カッコ内は人数）

　生死にかかわる被害を受けた（0）、負傷したが命に別状はなかった（0）、家族が亡くなった（4）、避難所を一度でも利用した（5）、家屋や家具に被害を受けた（36）、帰宅困難になった（238）

首都圏回答者*3のうち77.5%（217/280人）が帰宅困難に該当した。
◆GHQ12

精神健康度の低い群は全体のうち38.5%であった。さらに「首都圏回答者」のうち41.1%、「首都圏回答者かつ帰宅困難」のうち42.9%であった（図1）。一般人口での割合15～20%と比較して、精神健康度の低い人が多いと言える。また、χ二乗検定の結果、「首都圏かつ帰宅困難者」である人は、そうでない人と比べて精神健康度の低い人が多いと認められた(p<0.05)。

◆IES-R

PTSDのハイリスク群は全体のうち9.0%であった。さらに「首都圏回答者」のうち9.3%、「首都圏回答者かつ帰宅困難」のうち10.1%にのぼった（図2）。PTSDの生涯発症率は1%、あるいは災害時のPTSD発症率が3.1%との先行研究と直接は比較できないが、高い比率でハイリスク群が存在していると言える。

◆まとめ

本調査の回答者、特に首都圏回答者かつ帰宅困難者では「精神健康度の低い人が多い」「PTSDのハイリスク群が高い比率で見られる」と言える。どこまでが震災の影響か明らかに出来なかったが、被災地の中心から離れており、帰宅困難程度の「被災」であってもPTSDリスクを念頭においた対策が必要と考える。

^*3首都圏回答者：回答者のうち、震災時の所在地・現在の居住地ともに首都圏（東京・千葉・埼玉・神奈川）と回答した者。377人中の280人。 

国際EAP研究センターの副センター長、渋谷英雄がシンポジウム東日本大震災「惨事における企業メンタルケア」にて発表を行いました。

＜発表内容のサマリー＞
○惨事によるメンタルヘルスへの影響は大きく、従業員の企業活動や復旧・復興従事者などに関して蔓延的・潜在的に影響を与えることを示した。

○惨事ケアプログラムのひとつである心理教育「グループケアセミナー」のアンケート結果では、約８割の参加者が「セミナーにより状況に対処できる自信が持てた」と回答。ケアの有用性を示した。

○今回の震災における企業メンタルヘルスケア対応として、急性期（災害後約1ヶ月以内）の対応と、亜急性期（災害後約4ヶ月以内）との対応の違いについての発表を行った。

以下概要となります。

「惨事のストレスケア：大災害後の介入の特徴とグループケアの手法について」
2011年3月に発生した大震災後の介入事例をもとに、個人面談、電話相談、研修やグループカウンセリングといったグループケアに分けてその効果を検討した。通常の災害においては、個人ケアが多く用いられるが、このたびのような大災害においては、グループケアが有効であることがわかった。特に、グループケアには専門家からのケアという効果に加え、トリアージの効果や他のメンバーとのシェアリングにより、身近なサポートが得られるような関係づくりという効果も見られた。
 

田中暢子（中央大学）　加藤千恵子（東洋大学）　渋谷英雄（国際ＥＡＰ研究センター）

渋谷英雄 （ピースマインド総合研究所）
小薬理絵 （ピースマインド総合研究所）
馬場洋子 （株式会社 ピースマインド）

１.目的

労働契約法に示される安全配慮上のリスクマネジメントは、働く人々の疾患予防に深く関係している。外部EAPにおける「家族、産業保健スタッフ、人事スタッフ、企業経営者など」との連携と、情報開示を含めた危機管理の対応を定めておくことは、カウンセラーのコンプライアンス遵守のみならず、自殺予防にも大きく寄与する。

本研究では、心理臨床から見た精査に加え、法的妥当性が認められる基準作りを目指し、臨床に活かせるシステムを検討した。

２.調査対象

①外部ＥＡＰカウンセラー（臨床心理士、精神保健福祉士、シニア産業カウンセラー）、②産業保健スタッフ（精神科医、保健師など）、③人事スタッフ（ＥＡＰ・労務・コンプライアンス担当）、④医療事故訴訟に関わる法律専門家（弁護士、社会保険労務士）などの専門家への妥当性検証及び、アメリカEAP機関認証などの監修者Dr.Dale Masiによる臨床経験に基づく精査確認を行った。

３.方法

第一段階の文献調査（医療・航空事故、災害などの危機管理概念など）に基づき、高リスク時における情報開示手順を検討。分析カテゴリーは、１）情報開示判断の基準（本人や家族承諾などの分類）、２）情報開示判定者の基準と教育、３）高リスク基準分類（自殺念慮・企図、暴力行為、第三者行為など）、４）カウンセリングプロセス＜特に、カウンセラーからヒアリングする文言＞、５）強制情報開示の判断基準、を主な内容とし検討した。第二段階としては、法的妥当性を追及し内容を精査した。第三段階は、危機管理システムを仮想テストし、臨床上の妥当性を検証した。

４.結果

レベルを５ステップに分類し、①「意思表明」、②「観察判断」、③「ヒアリング項目」、④「生育環境確認」、⑤「具体的行動計画の確認」を作成し、臨床及び法的妥当性が認められるカウンセラーの対応（行動指針）の知見を得た。ヒアリングでは、環境・過去体験・直近行為・通院状況などの観察指標をまとめ、行動の分析指標では、脱法行為・自傷（自虐を含む）などの客観的指標をカテゴリー化した。また、カウンセラーの対応（行動指針）においては、具体的なリアクションをステップに従い行動でき得るよう、守秘義務例外などのプロトコルを示した。

＜リスク対応フロー（情報開示手順の抜粋）＞	＜リスクアセスメントフロー＞

５.考察

危機管理システムの構築については、医療行為や臨床行為以外に、法的基準などにも従った対応が求められる。今後は、法律従事者、情報セキュリティ従事者からの検証と同時に、臨床面からもフォローアップされるようシステム化された効果測定が必要となる。

キーワード

自殺、危機管理、情報開示

【シブタニ ヒデオ ／ コグスリ リエ ／ ババ ヨウコ】

（ピースマインド総合研究所）

目的

ストレス尺度には、ストレス要因や反応を測定するもの、ストレスコーピング（対処）やサポート環境などを測定するものなどが数多くみられる。

本研究では、それら既存尺度とは異なり、NIOSH（National Institute for Occupational Safety and Health）の職業ストレスモデルに基づく「個人的要因」（主に個人の認知的要因）に焦点を絞り、尺度を開発した。「個人的要因」に開発主体を置いた理由は、うつ病治療としての認知療法に相応の効果が示されていること、個人的要因は個々人の日常的な取り組みによって変化が可能なことなどにより、平常より認知変容を促進するアプローチがストレス対策としての効果が期待されることにある。特に、これまでの働く人々のストレス対策の主体は、業務負荷の調整(Stressorの質量）、サポート充実（support network)、コーピング行動(Coping)の改善・促進などが試みられてきたが、それらの有効化には、個人の努力だけでは限界が見られるのも事実である。

そこで本研究においては、個人の改善努力が可能となる、ストレス反応に呼応している認知部分の感受性（本研究では敏感性と呼ぶ）に焦点を絞り、被験者の認知スタイルとストレス反応の関係を測定することを目的とした。

なお、本尺度は個人的要因や自己行動の振り返りとして活用し、また継続的な測定により自己変容が促される機会となるよう、Webサイトから経時的に自己データを確認することができるシステムを組み込んでいる。これにより、個人的要因の一部であるパーソナリティ部分を客観的に自己把握し、セルフケアに結びつけることができるよう構成され、その継続的測定を行っている。

方法

＜予備調査＞
「どのような様子からストレスを感じやすい人だと判断するか」「ストレスフルな状況に陥ったとき、ストレスをやわらげてくれる存在（サポート）は何か」「ストレスの強い人・弱い人の考え方」について、複数名に無記名自由記述を求め、192項目のストレス敏感性尺度を作成した。29名の調査協力者に192項目の回答を依頼し、天井効果・フロア効果を確認した。天井効果（13項目）・フロア効果（17項目）の計30項目を削除した。

＜本調査＞

• 調査期間　2008年12月～2009年1月
• 調査対象者　社会人　年齢不問
• 調査内容
  1. デモグラフィック要因（性別、年代、婚姻、学歴、職位、雇用形態、従業員人数、運動をする日、趣味や楽しみに接する日、体調不良による仕事の休み、1ヶ月の時間外労働時間、最近のパフォーマンス状態）計、12項目。
  2. 予備調査で得られた162項目のストレス敏感性尺度と、SDS（うつ性自己評価尺度）の20項目を追加した質問紙を配布し、回答を求めた。約200名に配布し、150枚を回収した（回収率75％）。うち、欠損データ7名を除く142名を分析対象とした。
• 分析ツール　回収されたデータは、分析ソフト（SPSS 15.0J for Windows）を使用して統計処理を行った。

結果と考察

＜デモグラフィック要因の分析結果＞
12項目のデモグラフィック要因を分散分析したところ、以下の項目に有意差が認められた。
学歴（p<.05）、職位（p<.10）、趣味や楽しみに接する日（p<.10）、体調不良による仕事の休み（p<.10）、1ヶ月の時間外労働時間（p<.10）、最近のパフォーマンス状態（p<.01）

＜ストレス敏感性尺度の分析＞
ストレス敏感性尺度について、主成分分析、プロマックス法による因子分析を行った。初回の因子分析で算出されたスクリープロットより、5因子を採択した。次に、因子数を5に設定して再度分析を行い、いずれの因子にも負荷量が少ない項目を削除して分析を繰り返した結果、50項目となった。各因子成分は以下の通り。

第1因子（13項目）…マイナス思考度
自信の程度や、物事のとらえ方の方向

第2因子（13項目）…サポート不足度
周囲環境によるサポートや、回復力の程度

第3因子（10項目）…情緒不安定度
情緒の過敏性と、安定度

第4因子（7項目）…社会不信度
周囲への信頼感と、心理的な閉塞傾向の程度

第5因子（7項目）…エネルギー不足度
行動するために必要な基礎的エネルギーの程度

＜信頼性の検証＞
下位因子ごとの信頼性はCronbachαで検証を行い、.07以上の高い数値が認められた。

＜妥当性の検証＞
ストレス敏感性尺度とSDSとの関連性が認められた。

利用者のデータ解析

ストレス敏感性尺度は各企業のサービスサイト上にweb版セルフチェックツールとして掲載している。全50項目、3件法（あてはまる・どちらともいえない・あてはまらない）。利用者は回答後、すぐに画面上で結果を確認することができる。また、そのデータは蓄積され、経過を振り返ることも可能である。より正確な結果を算出するために、複数回答を回避したり、「どちらともいえない」を20項目以上選択できないようなシステムコントロールを行っている。

今回は、2009年4月～6月末までの利用者5,467件（男性3,763件、女性1,704件）のデータを解析する。なお、同一者が複数回利用することが可能なため、件数でのカウントである。

利用者の傾向をつかむための資料として、いくつかの表を掲載する。当日は、各要因の分散分析結果、高ストレス群と低ストレス群の群間による差異、業種別・職位別の特徴、継続利用者の時系列での分析結果についての発表を予定している。

30代の利用が圧倒的に多い。特に男性の利用者が多いのは、企業用の専用サイトという特徴が影響しているものと思われる。

やはり一般職の利用が多いが、その割合に対して管理職の利用が多い。管理職のメンタルヘルスへの関心が高まっている現状を反映しているとも解釈できるだろう。

今後の展望

ストレス敏感性尺度の結果とストレス反応である唾液のアミラーゼ活性分析による妥当性の検証を予定している。

当日の発表について

本発表では、①ストレス敏感性尺度の開発過程について、②その尺度を実際に使用した5,000件以上のデータから得られた傾向について、③その結果を受け、今後必要な施策なども併せてフロアの皆さんと検討していこうと考えています。

キーワード

ストレス敏感性尺度、認知療法