日本ストレス学会第27回総会「働く人々の災害後ストレス傾向調査」発表概要

2011年11月19日（土）に、国際EAP研究センター主任研究員の藤井が、日本ストレス学会第27回総会にて、「働く人々の災害後ストレス傾向調査～精神的健康と出来事インパクト傾向について～」に関して、口頭発表を行いました。

本調査・分析結果の概要に関して、ここにご報告いたします。

目的

東日本大震災が働く人々に与えた影響について調査し、想定外のストレスへの援助方針を検討する。

対象

調査に了承を得られた、弊社契約企業に所属する従業員のうちメールマガジン受信者（61社、7,068名）　有効回答数：377件（回収率：5.3%）

期間

2011年７月25日～8月5日

方法

アンケート依頼をメールで送付し、Web上の専用ページでGHQ12*1、IES-R*2に匿名で回答する方式とした。
*1GHQ12：General Health Questionnaire;精神健康調査。疾患ではなく、一般的な精神的健康度を測る質問紙。合計4点以上が精神健康度の低い群。

^*2IES-R：Impact of Event Scale-Revised; 出来事インパクト尺度。再体験症状、回避症状、覚醒亢進症状を測りPTSDリスク群をスクリーニングする質問紙。合計25点以上がPTSDのハイリスク群。

結果

◆被災の状況（カッコ内は人数）

　生死にかかわる被害を受けた（0）、負傷したが命に別状はなかった（0）、家族が亡くなった（4）、避難所を一度でも利用した（5）、家屋や家具に被害を受けた（36）、帰宅困難になった（238）

首都圏回答者*3のうち77.5%（217/280人）が帰宅困難に該当した。
◆GHQ12

精神健康度の低い群は全体のうち38.5%であった。さらに「首都圏回答者」のうち41.1%、「首都圏回答者かつ帰宅困難」のうち42.9%であった（図1）。一般人口での割合15～20%と比較して、精神健康度の低い人が多いと言える。また、χ二乗検定の結果、「首都圏かつ帰宅困難者」である人は、そうでない人と比べて精神健康度の低い人が多いと認められた(p<0.05)。

◆IES-R

PTSDのハイリスク群は全体のうち9.0%であった。さらに「首都圏回答者」のうち9.3%、「首都圏回答者かつ帰宅困難」のうち10.1%にのぼった（図2）。PTSDの生涯発症率は1%、あるいは災害時のPTSD発症率が3.1%との先行研究と直接は比較できないが、高い比率でハイリスク群が存在していると言える。

◆まとめ

本調査の回答者、特に首都圏回答者かつ帰宅困難者では「精神健康度の低い人が多い」「PTSDのハイリスク群が高い比率で見られる」と言える。どこまでが震災の影響か明らかに出来なかったが、被災地の中心から離れており、帰宅困難程度の「被災」であってもPTSDリスクを念頭においた対策が必要と考える。

^*3首都圏回答者：回答者のうち、震災時の所在地・現在の居住地ともに首都圏（東京・千葉・埼玉・神奈川）と回答した者。377人中の280人。